<Mより発信>
先日の第2回例会に、全国労金協会からもご参加いただき、同じ協同組合どうしの気持ちの通い合いが嬉しかったです。
労働金庫が日本に生まれるにあたって、生協の役職員が尽力したのですが、歴史に埋もれてしまっています。それもおいおいご紹介していきますが、まずは『事業連30年・中央支所20年記念誌』より杉本時哉氏の寄稿文からそれを読み取っていただこうと思います。
【『事業連30年・中央支所20年記念誌』より杉本 時哉「事業連発足の頃」】
1950年代後半の頃、私は大学生協連の専務として日本生協連の理事会に連なっていた。大学生協では、戦後の統制時代の名残として大学ノートの共同仕入れ供給の経験を持っていたが、その後書籍や学生食堂の惣菜材料や牛乳、靴下に始まる日用品・文具などの扱いを含め、連合会で本格的な共同仕入れ体制を確立した。その立て役者が島根善太郎さんで、日本生協連の共同仕入れ事業の発足にも、灘の次家さん、石川島の大竹さん、東協連の稲葉さん等とともにその中心になられた。共同仕入れのメリットは言うまでもないが、生協でもともすれば陥りがちな甘えを排して、単協が責任を持って真の事業連帯を如何に築くか、腐心されたのを覚えている。日協貿による輸入品の国内供給体制づくりという側面もあったように記憶する。今日CO-OP商品への主婦組合員の信領を見るにつけ、理念と事業の結合した成果として、あらためてあの頃の真剣な論議を思い出し感慨深い。
事業連発足後、指導と事業の二元化が批判され、指導連と事業連の合併という決着を見たが、その教訓が、今、労金にあって私の実践的課題ともなっている。
30周年・20周年の各周年記念を心からお祝いするとともに、更なる発展をお祈りします。
(労働金庫連合会・常務理事)
以上
(1)中林貞男氏
(2)大竹清氏
(3)石黒武重氏

【2010/08/10 19:25】 | アーカイブ
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